上場企業は常に市場の目にさらされ、評価される。利益をはじめとした業績、将来性などが総合的に反映するのが株価であり、株式時価総額がその総和としての企業の価値とされる。
長年、業界トップとして君臨してきた企業でも、下剋上を狙うライバルの挑戦に、安閑としていられない。
リニアか新幹線か
株価でもデッドヒート（画像はイメージ）
2014年12月にリニア新幹線に着工した東海旅客鉄道（JR東海）。直近の時価総額（1月23日現在、以下同じ）は日本の上場企業で19位の3兆9212億円（株価は1万9035円）と、同22位の東日本旅客鉄道（JR東日本）の3兆6028億円（同9156円）を引き離している。
2006年4月のJR東海完全民営化（政府保有株完全売却）以降、時価総額はJR東日本が常に上回っていたが、2014年11月に初めて逆転してから、JR東海の優位が定着した感がある。
理由の第1は足元の業績だ。今期（2015年3月期）の連結純利益見通しが、新幹線収入の増加による業績拡大でJR東海2680億円（10月に30億円上方修正）に対し、JR東日本は2040億円に据え置き。第2に、将来展望では、JR東海のリニアへの期待が大きく、収益見通しも「堅い見通しを立てているので、先行き、利払いの年間100億円単位での減額が期待できる」（市場関係者）展などに市場は注目する。
規模はそれほどでもないが、コニカミノルタも直近の時価総額が170位の6508億円（株価1272円）と、宿敵のニコンの176位の6169億円（同1539円）を上回り、2014年8月、約5年4か月ぶりに時価総額が逆転した流れが続いている。明暗を分けた最大のポイントはデジタルカメラだろう。
コニカミノルタは10年近く前、業績悪化を受けて構造改革に乗り出し、デジカメ事業をソニーに売却、写真フィルム事業などもやめ、液晶フィルムや事務機など事業向け事業（BtoB）に集中した結果、カラー複写機などの好調で復活し、今期も連結純利益は前期比37％増の300億円を見込む。
一方のニコンはデジカメ主体のまま高機能化に活路を求めたが、スマートフォンのカメラ機能充実などに押され、同純利益は30％減の380億円にとどまりそうという。
三井不動産と三菱地所もがっぷり四つ
武田薬品工業とアステラス製薬（2005年に山之内製薬と藤沢薬品工業が合併）の時価総額も、2014年10月、初めて逆転した。直近も武田が17位の4兆3674億円（同5530円）、アステラスが18位の4兆315億円（1784円）と競っている。アステラス発足時にあった2兆円以上の差を埋めたのは、アステラスのM&A（合併・買収）の効果で、米社買収で前立腺がん治療薬などを獲得して業績向上につなげた。武田もM&Aに力を入れるが、今のところ大きな成果は生んでいない。今期の純利益見込みはアステラスが前期比5割以上増えて1400億円なのに対し、武田は2割減の850億円にとどまる見通し。
このほかにも、三井不動産が2014年9月に、1980年代以降、初めて時価総額で三菱地所を上回って話題になった。直近は三菱が26位の3兆3744億円（株価2427円）、三井が30位の3兆942億円（同3121円）と、三菱が切り返しているが、「昨年の逆転は、地価の反転で三井が力を入れる海外勢を含む不動産ファンドに開発物件を売る事業の好調が主因」（市場関係者）とみられる。対する三菱は主に丸の内を中心とするオフィスの賃料で稼ぐが、空室が減り、賃料上昇は一気には難しく、収益を上積みする余地が限られることから、成長性で三井への期待を下回っているようだ。
これらの各業界では、元々のトップ企業の底力も侮りがたく、例えば武田は血液がん治療薬や潰瘍性大腸炎の治療薬など大型商品に発展すると見込まれる製品を相次いで投入、三菱地所は保有物件の含み益では三井不動産を圧倒、JR東日本も急増する外国人観光客取り込みや新幹線の拡大（2015年3月に北陸延伸、16年3月に北海道開業）などをテコに巻き返しを図るといった具合だ。
通信業界のNTT、KDDI、ソフトバンクの三つ巴の戦いなども含め、各業界トップの座を巡る激しい競争は、これからも続く。