上場企業は常に市場の目にさらされ、評価される。利益をはじめとした業績、将来性などが総合的に反映するのが株価であり、株式時価総額がその総和としての企業の価値とされる。
長年、業界トップとして君臨してきた企業でも、下剋上を狙うライバルの挑戦に、安閑としていられない。
リニアか新幹線か
株価でもデッドヒート（画像はイメージ）
2014年12月にリニア新幹線に着工した東海旅客鉄道（JR東海）。直近の時価総額（1月23日現在、以下同じ）は日本の上場企業で19位の3兆9212億円（株価は1万9035円）と、同22位の東日本旅客鉄道（JR東日本）の3兆6028億円（同9156円）を引き離している。
2006年4月のJR東海完全民営化（政府保有株完全売却）以降、時価総額はJR東日本が常に上回っていたが、2014年11月に初めて逆転してから、JR東海の優位が定着した感がある。
理由の第1は足元の業績だ。今期（2015年3月期）の連結純利益見通しが、新幹線収入の増加による業績拡大でJR東海2680億円（10月に30億円上方修正）に対し、JR東日本は2040億円に据え置き。第2に、将来展望では、JR東海のリニアへの期待が大きく、収益見通しも「堅い見通しを立てているので、先行き、利払いの年間100億円単位での減額が期待できる」（市場関係者）展などに市場は注目する。
規模はそれほどでもないが、コニカミノルタも直近の時価総額が170位の6508億円（株価1272円）と、宿敵のニコンの176位の6169億円（同1539円）を上回り、2014年8月、約5年4か月ぶりに時価総額が逆転した流れが続いている。明暗を分けた最大のポイントはデジタルカメラだろう。
コニカミノルタは10年近く前、業績悪化を受けて構造改革に乗り出し、デジカメ事業をソニーに売却、写真フィルム事業などもやめ、液晶フィルムや事務機など事業向け事業（BtoB）に集中した結果、カラー複写機などの好調で復活し、今期も連結純利益は前期比37％増の300億円を見込む。
一方のニコンはデジカメ主体のまま高機能化に活路を求めたが、スマートフォンのカメラ機能充実などに押され、同純利益は30％減の380億円にとどまりそうという。