円安の影響も、それほど大きな影響はないかも・・・
とはいえ、「円安値上げ説」は、あながち的外れとは言えないかもしれない。それはアップルがこれまでも為替レートの変動に応じて製品価格を改定しているからだ。
最近では、2014年11月14日にiPhone 6 とiPhone 6 Plusの価格を改定。iPhone 6の16GBモデルを6万7800円から7万5800円に、64GBモデルを7万9800円から8万7800円に、128GBモデルを8万9900円から9万9800円（いずれも、税別）と、従来から8000円～1万円値上げした。
また、6 Plusの価格も、16GBモデルが8万7800円、64GBモデルが9万9800円、128GBモデルが11万1800円と、8000円から1万2000円値上げ。さらに、SIMロックフリー版iPhone 5sも、16GBモデルが6万4800円、32GBモデルが7万800円と、7000～8000円値上げ。このときの値上げは、円安の影響を受けた価格改定とされる。
クリスマス商戦の活況を前に、アップルにとってはなんとも「お寒い」状況だが、日本ではまだSIMフリーのスマートフォンを使う人はそれほど多くない。iPhoneユーザーも、その多くがNTTドコモ、ソフトバンク、auの通信キャリアから購入している。
そもそも、日本でSIMフリーの端末を使いこなしている人は、頻繁に海外へ出かける機会がある人や、ごく一部の「上級者」に限られているとの指摘もある。
アップルにとって、iPhone 6 と6 Plusの販売停止の措置も、SIMフリー版に限定すれば、売り上げについてはそれほど大きな影響はないのかもしれない。