ソニーは2014年11月25日、エレクトロニクス（電機）事業に関する投資家向け説明会で、事業分野ごとの中期戦略を発表した。主要5分野のうち、4分野は2017年度の売上高、営業利益率目標を示し、このうちテレビやデジタルカメラなど2分野は売上高が減少すると予測した。
これまで甘い見通しを示し、下方修正を繰り返して投資家を失望させてきたソニー。拡大路線から、利益重視の堅実路線へ転換したといえそうだ。
「売れる商品」に機種を絞り込んで収益を確保
「プレステ」に期待をかける（画像はイメージ）
2014年度の売上高が1兆2000億円、営業利益率は0.8％の見通しのホームエンタテインメント＆サウンド分野。この分野に属するテレビは10年連続で赤字が続いたが、今年度はようやく黒字転換しそうだ。画質が良い「4Kテレビ」や、CDより音質が良い「ハイレゾ」関連機器の販売は好調に推移している。
ただ2017年度の売上高目標は1兆～1兆1000億円と控えめで、営業利益率は2～4％に設定した。4Kテレビは今後も需要が拡大するとみているが、同時に単価下落も進むと分析しているためだ。テレビ事業の子会社、ソニービジュアルプロダクツの今村昌志社長は「安定的な収益基盤を確立する」と力を込めた。発売機種を2014年度比で3割削減するなど、「売れる商品」に機種を絞り込んで収益を確保したい考えだ。
デジタルカメラやビデオカメラなどのイメージング・プロダクツ＆ソリューション分野は、スマートフォンの台頭によって、コンパクトデジタルカメラ市場が大幅に縮小すると予想。2017年度の売上高は6500億～7000億円と、2014年度見通しの7100億円より減少すると見込む。
一方、拡大を見込むのが、プレイステーション4が好調なゲーム＆ネットワークサービス分野。2017年度の売上高は1兆4000億～1兆6000億円と、現状の1兆2900億円を上回る。プレステのハードだけでなく、インターネットを通じたゲームやビデオ、音楽の有料サービスにも力を入れ、営業利益率は現状の2.7％から5～6％に引き上げる目標を掲げた。