2014年11月13日付の日本経済新聞（朝刊）の記事に、誤りがあった。それも日経らしからぬ間違いだ。
翌14日付の朝刊にはしっかりと「訂正」が掲載されていたとはいえ、金融・経済の専門紙になにがあったのか――。
「『円高』で調達コストの増加分を吸収する」？
誤りがあった日本経済新聞（2014年11月13日付朝刊）の「ボジョレ・ヌーボー」の記事...
訂正があった記事は、2014年11月13日付朝刊11面「消費Biz」の「ボージョレ解禁まで1週間 低価格品は絞り込み」の見出しで掲載された。
フランス産ワインの新酒、「ボージョレ・ヌーボー」が解禁される11月20日まで、あと1週間に迫り、ボージョレ・ヌーボーの解禁を好機ととらえる酒類メーカーやスーパーが、消費者が日常的に楽しむワインとされる1000円程度の割安な商品の販売を手控えて、消費者が割高でも納得してもらえる「高価格ワインにシフトする」と、観測。その理由について、「メーカーなどが高価格品に軸足を移すことで、『円高』や燃料費の高騰による調達コストの増加分を吸収する狙いもある」と書いていた。
もうおわかりのとおり、訂正箇所は「円高」が「円安」となる。「訂正」は翌11月14日付朝刊11面「消費Biz」に掲載されていた（電子版は11月13日17時すぎに掲載）が、 日経にしてはめずらしい誤りといえそうだ。
円高になると、輸入品の価格は下がる。反対に、円安になれば輸入品の価格は高くなる。
「為替はややこしい」などといわれることが少なくないが、そこは「金融・経済」に強みをもつ日経である。それでなくてもアベノミクスによる「円安」で、輸入に頼る原油や穀物などが高騰。国内物価が上昇して「消費者を苦しめている」と、さまざまなメディアがさんざん書いている。「円高」と「円安」とではまるっきり反対の事象が起こるというのに、記者もデスクも、誰も気がつかなかったのだろうか。