業務効率化にスマートウォッチ導入 JALと野村総研が羽田で実験スタート

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   日本航空(JAL)と野村総合研究所(NRI)が2014年7月16日から約1か月間、羽田空港第1旅客ターミナルビルで、スマートフォンのほかスマートウォッチなどウェアラブル端末を活用し、旅客業務の効率化とサービス向上を目指す実証実験を進めている。

   JALは5月にもNRIと米ホノルル空港でグーグル・グラスを用いて航空機の整備作業や貨物の積み下ろし作業を効率的に行うための実証実験をした。JALは業務効率化に向けてウェアラブル端末の導入に前向きで、「実証実験の結果などを踏まえ、導入できるかを検討していきたい」としている。

地上スタッフの動きを集中把握

スマートウォッチを装着するスタッフ(プレスリリースより)
スマートウォッチを装着するスタッフ(プレスリリースより)

   羽田の実験には、米アップルが開発した接近検知システム「iBeacon」や韓国サムスン電子のスマホ「GALAXY S5」とスマートウォッチ「GALAXY Gear2」「GALAXY Gear Fit」、韓国LG電子のスマートウォッチ「LG G Watch」が使われている。

   第1旅客ターミナルビルの各搭乗ゲートにiBeaconが設置され、ゲート担当の地上スタッフのスマホが信号を受信。この位置情報が別の場所にあるコントローラーデスクに送信され、指令スタッフは地上スタッフの配置状況を離れた場所でまとめて把握できるようになる。これにより、例えば、搭乗客が集中するゲートに地上スタッフを厚めに配置するよう迅速に指示することなどが可能となる。

   地上スタッフが身に着けるスマートウォッチは、自身のスマホと連携しており、指令スタッフから届いた指示メールなどの情報を確認するのに使われる。多忙な時にわざわざスマホやタブレット端末、無線機を取り出す手間を省けることになる。乗客からの「最終のモノレールの発車時間は?」などといった問い合わせにも、「その場で即答できるようになる」(JAL関係者)という。

   これまではスタッフ同士が無線機などでやり取りしていたが、台風接近時や混雑時などには正確に情報が伝わらなかったり、問い合わせが殺到すると応じられなかったりというケースもあり、迅速な対応ができないこともあったといい、スマホやスマートウォッチの活用でスムーズな顧客対応につながると期待されている。

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