全国的に猛暑と記録的な大雨など、荒れ気味の天気が続いているが、2014年は冷夏になるという。世界的に異常気象をもたらす「エルニーニョ現象」が発生するというのだ。低温、長雨などとなれば、農業生産に影響を与えるほか、人々の買い物やレジャーの意欲をそぎ、景気にはマイナスというのが経験則だ。デフレ脱却に向かう日本経済にとって、思わぬ伏兵ともいえ、政府も空模様に気をもんでいる。
「エルニーニョ」とはスペイン語で神の子＝イエス・キリストのこと。太平洋赤道域の日付変更線付近から、南米のペルー沿岸にかけて、海面水温が平年より高い状態が続く現象で、地球全体の大気の流れが変わる。
北米が大雨、オーストラリアは干ばつになりやすい
数年に一度発生し、必ず異常気象になるわけではなく、程度もその都度、異なるが、一般に、日本付近では偏西風が平年より南寄りを吹き、太平洋高気圧の北への張り出しを抑えるため、気温が下がり、梅雨が長引くなど雨が多く降る傾向がある。世界では北米が大雨、オーストラリアは干ばつになりやすい。気象庁は2014年6月10日、5年ぶりにエルニーニョ現象が発生し、秋にかけて続く可能性が高いと発表している。
1990年以降でエルニーニョの影響でひどい冷夏になったのが1993年と2003年。第一生命経済研究所が、今年7～9月期の景気への影響を試算したところ、2003年並みなら家計消費は8754億円（1.3％）押し下げられ実質国内総生産（GDP）は6768億円（0.52％）ほど落ち込み、1993年並みになると家計消費が1兆4812億円（2.3％）程度減り、実質GDPは1兆1452億円（0.87％）押し下げられるという結果になった。
エルニーニョは直接的に日本の景気の足を引っ張るだけではなく、間接的にも影響を及ぼす。例えば、小麦の産地であるオーストラリアで干ばつが起きれば穀物相場の高騰を招くのは必至で、実際、2003年にはオーストラリアの小麦収穫量が半減して価格は一時、2001年末に比べて約5割も上昇した。今年も、例えばチョコレートの場合、エルニーニョでインドネシアなど主要生産国が天候不順に陥れば、供給量が減って一段と価格が上昇する懸念が台頭している。