かつては低成長企業の代表格だった三菱重工業が、事業規模5兆円の高収益企業へと脱皮を図っている。
2014年4月1日付で社内の大規模な組織改革を完成させたほか、独シーメンスと製鉄機械分野を統合することも発表した。いたずらに規模を追わず、利益を重視する企業が多い中、三菱重工は規模も利益も同時に追い求める。
「5兆円規模にならなければ、世界に伍していくことは困難」
事業拡大中（画像は三菱重工業WEBサイト）
「5兆円規模にならなければ、継続的に世界に伍していくことは困難」。宮永俊一社長はこう言い切る。世界で競合する米ゼネラル・エレクトリック（GE）や独シーメンスの年間売上高は、優に10兆円を超える。このままでは、世界での競争に勝ち残れないという危機感があるのだ。
1970年代後半から最近まで、同社の売上高は2兆～3兆円に概ね収まっていた。営業利益率も2～4％程度だった時期が多い。日本経済の停滞を反映するかのように、低成長時代が続いた。
こうした過去からの決別を宣言したのは2010年。大宮英明前社長時代に策定した事業計画だ。計画ではこれまでの同社を「自前主義」と分析。低成長に陥り、機会損失を招いていると自己批判した。これからは積極的な事業分離・吸収で、自前主義から脱却し、真の総合力を発揮するとの戦略を掲げた。