牛丼チェーン「すき家」でアルバイト店員を確保できないなどの理由により、休業や営業時間を短縮する店舗が相次ぐ中、ゼンショーホールディングス社長の発言がネットで批判されている。
社長は人材が集まらない理由について「日本人は3K仕事やりたがらない」などと持論を展開したとされ、本当に労働環境を改善する気があるのか、と疑問の声が寄せられている。
「心底辛かったのはすき家が初めて」
ゼンショーホールディングスが5月14日に発表した2014年3月期連結決算は、売上高は前期比12.2%増の4683億円だったが、営業利益は44.8％減の81億円、純利益は78％減の11億円となった。スーパーの買収などにより売上は伸びた一方で、牛丼事業は食材の仕入れ値の上昇や既存店の売上減少が響いた。
すき家は現在、従業員不足や店舗改装などの理由で約180店舗を休業する異例の状況で、働きやすい店舗環境の整備を「経営の最重要課題」に設定したとアピールするなど、人材確保に躍起になっている。第三者委員会を設置して店舗や本部に調査を行い、労働環境改善の提言を行うとしている。
従業員ひとりで店内すべての業務をこなす「ワンオペ」が過酷というのはネットで定説だ。Q＆Aサイトには「今までいろいろな種類の仕事をしてきましたが、心底辛かったのはすき家が初めてでした」「シフトインしたらワンオペとか、ピーク時のクルーが少なすぎるとか、精神的な負担がとても大きい」などの書き込みがある。
そうした中、同社社長の小川賢太郎氏が「日本人はだんだん3K（きつい、きたない、危険）の仕事をやりたがらなくなっている」と発言したと朝日新聞が報じた。3Kはもともと1989年ごろに流行になり、土木や建設など若者が敬遠する仕事を指していた言葉だ。飲食店を経営する小川社長が「3K」と形容したことから、ネットではさまざまな意見が寄せられている。