米国の広告市場で、インターネット広告の年間売上高がテレビを初めて上回り、主要メディアの中でトップに立ったとの調査結果が発表された。
日本では、テレビが他のメディアを圧倒する。だがネット広告も、スマートフォン（スマホ）の急速な普及を追い風に年々首位に迫りつつある。
ワシントンポスト「テレビ抜いたのは特筆すべきこと」
「広告費」でネットがテレビを抜くにはスマホの成長がかぎに
2013年の米ネット広告に関する調査は、ネット広告の業界団体「インタラクティブ・アドバタイジング・ビューロー」（IAB）と、大手会計事務所「プライスウォーターハウスクーパース」（PwC）が共同で実施した。ネット広告の売上高は、前年比17％増となる427億8100万ドル（約4兆3450億円）に達し、テレビ放送広告の401億ドル（約4兆727億円）を抜いた。「テレビ放送」は、NBCやCBSなどネットワークを中心にしたもので、ケーブルテレビ（CATV）は含まれない。
ネット広告の売上高は、同調査で結果が公開されている2005年以降ほぼ右肩上がりで成長してきた。最初は雑誌と並ぶ「5番手」だったが、2007年にはラジオを、2010年に新聞を、2011年にCATVを追い抜いて、昨年とうとうテレビも越えた。米ワシントンポスト電子版は2014年4月10日付の記事で、「テレビ放送とCATVを合算すれば、ネット広告はまだまだ及ばない……それでも、テレビ放送（単体）の広告費を抜いたのは特筆すべきことだ」と評した。
日本国内はどうか。電通が2014年2月20日に発表した「2013年日本の広告費」を見てみよう。広告費は「媒体費」と「制作費」を合わせたもので、テレビが1兆7913億円だったのに対してネットは9381億円と、倍近くの差があった。ただし前年比の成長率では、テレビが0.9％増でネットは8.1％とこちらはネットが上回った。2008年時点の広告費は、ネットがテレビの3分の1程度にとどまっていたがその後順調に成長し、東日本大震災が起きた2011年もいわゆる「主要4媒体」が軒並み前年比減だったのとは対照的に増加した。
テレビの牙城は揺るがないが、今後を占ううえで興味深い調査があった。デロイトトーマツコンサルティングが2013年5月29日に発表した「2013年メディアデモクラシーの現状調査」だ。日本を含む10か国、約2万人が調査対象となっている。まず「購買決定に影響力を与えるもの」として、10か国共通の1位は「友人、家族、知り合いのお勧め」だが、2位に「テレビ広告」を選んだのは6か国にとどまった。残る4か国は、ウェブ媒体の方がテレビより高い評価を与えた。ただし日本ではテレビが2位だった。