レストランや喫茶店、エステから不動産、学校、医療機関まで街の口コミ情報をインターネット上で提供する米国のサービス「イェルプ（Yelp）」が日本に上陸し、2014年4月9日に日本語サイトをオープンした。
「やらせ」の書き込みを防ぎ、情報の信頼性を高めるために怪しい投稿をはじき出す独自の仕組みを採用している。
口コミ情報を解析する独自のソフトを開発
日本語サイトがスタートした「イェルプ」
2004年設立のイェルプは、欧米を中心に日本を含めて26か国でサービスを提供している。2013年末の時点で、月間のサイト訪問者は平均1億2000万人に上る。
掲載情報は飲食店にとどまらない。例えば「千代田区」で検索すると、レストラン以外にも書店やホテル、美術館、開催中の祭りまで表示された。日本ではサービス開始間もないためコンテンツの拡充はこれからだが、米国版は情報量が充実している。通りや地区の名称を入力すると、小規模な店舗まで表示されるほどだ。地名でなく店名、あるいは「ショッピングモール」「眼科」「ステーキハウス」などサービス内容からも探し出せる。
検索結果として表示された店やサービスには、イェルプ利用者のレビューが付く。これは「食べログ」のような国内の口コミサイトと変わらない。違いは、投稿者が基本的に実名で、顔写真を公開している割合も多い点だ。「オススメのレビュー」として掲載するうえで、運営側は「事実と詳細」を書き込むよう促している。実は「オススメ」に選ばれるのは投稿全体の4分の3で、残りははじかれる。口コミ情報を解析する独自のソフトを開発し、投稿内容の質や信頼性、投稿者が活発に書き込んでいるかなど数項目を勘案して掲載の可否を判断するそうだ。「荒らし」行為が目的だったり、意図的に偏ったレビューだと認識されたりすれば、自動的に掲載対象から外される。
米国在住者に利用度を聞いてみた。ハワイに住む女性は、周りも含めて使っている人が多いと話す。「レストラン探しに重宝します。レビューや（評価を表す）『星』が多いと信頼します。そういう店はたいていおいしいですね」。