中小型液晶の世界最大手、ジャパンディスプレイ（JDI）が2014年3月19日、東京証券取引所第1部に上場した。日立製作所、東芝、ソニーの中小型液晶事業を統合し、事業を始めてから2年足らずのスピード上場だ。
上場で得た資金を設備投資に充てて生産能力を増強し、「首位固め」を図りたい考え。だが、韓国、台湾勢が急速に追い上げており、道のりは平坦ではなさそうだ。
大塚社長「グローバルな覇者を目指す」
創業2年でスピード上場（画像は「ジャパンディスプレイ」WEBサイト）
JDIは官民ファンドの産業革新機構から2000億円の出資を受け、2012年に事業を開始した。統合の道を選んだのは、3社別々に事業を行っていては、大胆な投資ができず、国際競争に勝てないと判断したからだ。社長に就任したのは、エルピーダメモリの役員だった大塚周一氏。企業統合では主導権争いがつきものだが、あえて外部からトップを招き入れ、融和を図った。
スマートフォンの普及を追い風に、業績は堅調だ。米アップルの「iPhone」など高機能スマホ向けの受注が伸びたとみられ、2014年3月期の連結売上高は、前期比36％増の6234億円、当期純利益は9.4倍の366億円を見込む。
大塚社長は記者会見で「上場は通過点。グローバルな覇者を目指す」と決意を語った。調達した1200億円強を、主力の茂原工場（千葉県茂原市）の能力増強などに充てる予定で、工場新設も検討するという。高度な技術力を結集して実現した高精細、省電力製品の価格競争力を高め、リードを広げたい考えだ。
米調査会社、NPDディスプレイサーチによると、2013年の世界シェア（出荷金額ベース）はJDIが16.2％とトップだった。2位シャープ（15.1％）と合わせ、日本勢が3割強を占める。ただ3位の韓国LGディスプレーが14.2％と猛追。4～6位の台湾勢も勢力を拡大している。