2014年春闘は、自動車や電機など大手企業でベースアップ（ベア）が相次ぎ、デフレ下で賃金を抑制してきた近年の春闘とはムードが一変した。連合は「すべての働く者の賃上げを目指すうえで、順調なスタートを切ることができた」（神津里季生事務局長）と、歓迎するコメントを発表した。
しかし、楽観はできない。物価は、円安による輸入価格の上昇などで上がり始めているのに加え、4月から消費税率が5％から8％に、3％分上がるのに伴い、一段と上昇することになる。賃上げ率が物価上昇率をカバーできなければ、家計の負担が重くなるのは避けられない。
昨年までの春闘から様変わり
大手企業が春闘でベアを回答したのは6年ぶり。集中回答日となった3月12日、トヨタ自動車が2002年以降で最高となる平均月額2700円のベアを回答、日産自動車は満額回答の3500円となった。電機大手6社（日立製作所、東芝、三菱電機、パナソニック、富士通、NEC）もベアに相当する賃金改善分の月額2000円を回答。現行方式の要求となった1998年以降の最高額となった。しかし、トヨタでさえ、賃金上昇率はベアで0.78％、定期昇給分を入れても2.87％にとどまる。
もちろん、好業績の企業の中には、賃上げが物価上昇を上回りそうなところもある。「餃子の王将」を展開する王将フードサービスは今春闘で、一律1万円のベアを含む1万7008円の賃上げをすることで労働組合と合意した。2013年実績と比べた賃上げ率は8.36％で、消費増税も物価上昇率も飲み込みそうな勢いだ。トヨタの場合もボーナスを入れた年収ベースでは余裕がある。しかし、そんな企業は一握りにすぎない。
昨年までの定昇の確保が焦点で、「ベアは論外」（経団連）、平均賃上げ率は1％台後半の攻防だった昨年までの春闘から様変わりしたとはいえ、今春闘の賃上げ率は2％を超える程度にとどまる可能性が高い。
では、これで生活は良くなるのか、ならないのか。