日立製作所の子会社、日立マクセルが2014年3月18日、東京証券取引所に再上場する見通しとなった。東証が2月14日に承認した。マクセルは2010年に上場廃止となり、日立の完全子会社となった経緯がある。その後、構造改革が進展したことから、市場環境に対応するためには、上場して独立性を高めた方が成長できると判断した。
日立はマクセルの完全子会社化後、保有株の一部をグループ企業に譲り、現在の保有比率は98.3％。上場時に売却し、保有比率を30％程度に引き下げる。上場後も、研究開発、技術、販売面での協力を続ける。マクセルの時価総額は1000億円を超える見通しだ。
リーマン・ショック後は業績が低迷、構造改革
まもなく再上場（画像は「日立マクセル」公式サイト）
マクセルは1961年、日立系列だった日東電機工業（現日東電工）の乾電池、磁気テープ部門が分離・独立して操業開始。オーディオ用カセットテープやビデオテープを次々と製品化し、国内外で高いブランド力を誇った。64年に日立の子会社になり、77年には東証2部に、80年には同1部に上場している。
90年代に入ると、デジタルメディアの急速な普及で、磁気テープの市場規模は縮小。携帯電話などに使われるリチウムイオン電池や業務用インク、光学レンズなど、磁気テープで培った技術を応用しながら、それ以外の開発にも力を入れてきた。
だが2008年秋のリーマン・ショック後は業績が低迷。事業を再構築するためには日立グループ内で緊密な連携を図った方がうまくいくと判断し、上場廃止の道を選んだ。
以後、電池事業の一部を分割し、意思決定を迅速化させて収益の改善に取り組んだほか、国内子会社5社との経営統合、海外事業統括会社の発足、電池事業の吸収合併、グループの液晶プロジェクター事業部門統合――などの構造改革を進めてきた。
今後は、リチウムイオン電池や、自動車向けの部材の需要が急速に高まると見込まれている。地域や製品分野ごとに需要をとらえ、迅速な意思決定を行うためには、上場して独立性を高めた方がうまくいくとの結論に至った。