「過剰反応しすぎだ」と米大使への疑問も
米大使館に同情的な声としては、「まぁこういう話になるわな、そりゃ…」「『公共放送』が『日米関係を悪化させる』」といった書き込みがあった。また、「公正な報道には不適格な人材」「この経営委員には辞めていただくしかないようだ」と、発言をした百田尚樹氏への批判も聞かれた。
一方で、米大使館の対応について、疑問を投げかける声も多い。
「これはチョット過剰反応しすぎだと思うが・・・」「ちと了見が狭い気がするぞ」「本当のことを言ってはいけないとか怖いね」「インタビューを受けた上で百田氏の発言を批判すればいいのでは？」
百田氏本人は、ツイッター上で、「アメリカは『東京大空襲と原爆投下は大虐殺』という言葉に、よほど腹が立ったのだろう」としながらも、自説は曲げない考えを示した。ツイートでは、「『無辜の一般市民の大虐殺』であることはまぎれもない事実」「これをいつまでも恨んでも無意味である。ただ、忘れてはならない」とつぶやいている。さらに、「第一回の東京大空襲は下町の民家密集地帯を狙って行われた。米軍はいかにして日本人を効率的に焼き殺すことができるかと、砂漠に日本家屋の町を作って実験を繰り返した」とも発言した。
なお、NHK取材を巡る事実関係などについて、J-CASTニュースが2014年2月17日に米国大使館を取材しようとしたが、アメリカの祝日「プレジデント・デー」で休館だったため話が聞けなかった。