アンドロイド本格参入前に勝負をつけていた
アンドロイド端末の国内参入が、海外と比べて遅かったのも「iPhone独走」に影響したのではないかと話す。日本を含む世界市場で「iPhone3G」が発売されたのは2008年6月だが、欧米では初のアンドロイド端末が同年10～11月にかけて投入された。欧米の場合、初代iPhoneが2007年に出ていたが、当時は「ブラックベリー」も広く人気を集めており、必ずしもiPhoneの独壇場ではなかった。
これに対して、日本で最初のアンドロイド端末となった台湾HTC製の機種発売は2009年5月だ。国産メーカーのアンドロイド端末投入はさらに遅れる。こうして国内では、競争相手がいない間にiPhoneがスマホの代名詞となったというわけだ。「アンドロイドが本格参入する前にブランドの確固たる地位を築き、勝負をつけてしまったのではないでしょうか」（遠藤氏）。
周りがiPhone多数派だと、その勧めに従って「自分もiPhoneにしようかな」と流されがちだろう。加えてメディアが一般向けに紹介するスマホは、とかく知名度の高いiPhoneが選ばれる傾向にある。実際に遠藤氏は、あるテレビ番組の担当者から「iPhoneを取り上げると視聴率が上がる」と明かされたそうだ。
角川アスキー総研が2013年1月に実施した1万人調査で、年代別のiPhoneの購入意欲をみると10代が非常に高かったという。「10代にとってはいまや、『これを買っとかなきゃ』というマストアイテムになってきている。これにより端末メーカーだけでなく、iPhoneが強すぎることによるコンテンツ業界への影響なども考えられる」と遠藤氏は指摘した。
若年層まで食い込んでいる現状を考えると、「iPhone大国ニッポン」は当面揺るがなさそうだ。