フルハイビジョンの約4倍の解像度をもつ「4Kテレビ」商戦が、早くも熾烈になってきた。
4Kテレビをめぐっては、ソニーや東芝、シャープが先行。パナソニックも2013年10月19日に4K対応「VIERA」を投入した。さらに、韓国のLG電子が11月上旬から日本で4Kテレビを発売。液晶テレビでの、値下げ競争による「消耗戦」が再燃しそうな気配だ。
東京五輪の決定で期待高まる「4Kテレビ」
参入続々、「4Kテレビ」市場も値下げ競争が勃発か？（画像は、パナソニックのホームページ）
地上デジタル放送への移行後、販売不振が続いている薄型テレビ市場にあって、ようやく回復の兆しがみえてきた。それをけん引しているのが「4Kテレビ」だ。 一般消費者にとってはまだまだ割高感があるものの、家電メーカーらの予想を上回る売れ行きをみせている。
市場調査のジーエフケイマーケテチィングサービスジャパン（GfKジャパン）によると、2013年上期（1～6月）の薄型テレビ市場は、販売台数が前年同期比33％減の320万台と落ち込む一方で、販売価格の平均は5万6500円と同13％も上昇した。
高額だが、大画面で高精細の映像を楽しめる4Kテレビの好調な売れ行きが平均価格を大きく押し上げた。
東芝は6月、1インチ1万円を切る国内メーカー最安値を打ち出し、液晶テレビ「REGZA」シリーズから、50万円前後の58型4Kテレビのほか、65型（75万円前後）と84型（168万円）を発売。ソニーも6月に4K対応の「BRAVIA X9200A」シリーズ（55型50万円、65型75万円前後）を投入。シャープは「AQUOS」ブランドから、6月に70型（85万円前後）を、8月には60型（65万円前後）を発売するなど、この夏の商戦をにぎわした（価格はいずれも予想実勢価格）。
そうしたことから、50インチ以上の薄型テレビ販売に占める4Kテレビの数量構成比は、13年1月の1％未満から6月には7％まで拡大。8月の家電量販店の4Kテレビの売り上げは50型以上の大型テレビの中で、販売台数では6.7％、金額では18.5％を占めた。
GfKジャパンの調べでは、8月の薄型テレビの販売金額は、「4K効果」で25か月ぶりに前年同月を2.3％上回ったという。
さらに、追い風になりそうなのが、2020年の東京五輪の開催決定だ。1964年の東京五輪がカラーテレビが普及する契機となったように、2020年の東京五輪では4Kテレビや、早くも解像度16倍の8Kテレビの普及が加速するとの期待が高まっている。
総務省は2020年までに「4K」「8K」を楽しめる電波環境を整備するロードマップを策定。2014年に4Kテレビ、16年のリオデジャネイロ五輪の開催にあわせて8Kテレビの試験放送をそれぞれ始める計画で、20年の東京五輪までに8Kテレビの本格放送を普及させることを目指している。