半導体製造装置の国内首位で世界3位の東京エレクトロンと世界首位の米アプライドマテリアルズが、2014年後半に経営統合する。2013年9月24日、両社が発表した。ハイテク分野で日本と米国のトップ企業が、国境を越えて経営統合するのは初めて。スマートフォンの普及で進む半導体の高機能化に対応、開発にかかる大型投資で先行する。
両社の売上高を単純に合算すると、137億ドル（約1兆3000億円）。時価総額は約290億ドルとなる見込み。米調査会社ガートナーによると、2012年の半導体製造装置の世界出荷額シェアで、東京エレクトロンとアプライドの合計は25.5％になり、世界第2位のオランダのASML（12.8％）の2倍になる。
両社はオランダに持ち株会社を設立。持ち株会社の傘下に、両社が事業会社として入る。東京エレクトロン1株に対して持ち株会社の3.25株を、アプライド1株に対して持ち株会社1株を割り当てる。両社は上場廃止とし、持ち株会社が東京証券取引所と米ナスダック市場に上場する。
持ち株会社の会長には東京エレクトロンの東哲郎会長兼社長が、最高経営責任者（CEO）にはアプライドのゲイリー・ディッカーソンCEOが就任する予定。