4Kテレビが好調だ。薄型テレビ全体での割合はまだ小さいが、高価格にもかかわらず大型モデルの中では既に存在感を発揮し始めている。
地上デジタル放送（地デジ）開始前の「買い替え特需」が終わって以降、薄型テレビのニーズは冷え込んだままだったが、4Kが国内メーカーの救世主になるのではとの期待が膨らんでいる。
薄型テレビ販売動向2年1か月ぶりプラスの「立役者」
4Kテレビの市場動向を説明するBCNアナリストの道越氏
4Kテレビは、フルハイビジョンの4倍の高精細映像を映し出せる。ソニーや東芝、シャープといった国内主要メーカーが既に販売しており、パナソニックも市場参入を明らかにした。米ラスベガスで2013年1月に開催された世界最大の家電見本市「CES」では日本勢に加えて、韓国サムスン電子やLGエレクトロニクス、中国TCLといったライバルも続々と新製品を展示した。
現状では大型モデルが主流で、価格は30万円以上とまだ「お手頃」とは言えない。ここで興味深い数字がある。調査会社BCNのアナリスト、道越一郎氏は9月19日の記者発表会で、全国の大手家電量販店のデータを集計したところ、4Kテレビの2013年8月時点での販売台数は、50型以上の薄型モデル全体で7.2％にまで増えていると説明した。主要メーカーが本格参入を始めたのが2013年からという点を考慮すると、生まれたての市場で全体の1割弱にまでシェアを伸ばしているのは注目に値する。試験放送は2014年開始の予定で、現時点では4K放送が始まっていないにもかかわらずだ。
薄型テレビ全体の市場押し上げにも貢献している。GfKマーケティングの9月10日発表の調査結果によると、薄型テレビの販売動向は金額ベースで回復基調にある。8月は前年比2.6％減ながら、年初の同31.5％と比べて大幅に改善し、9月第1週は同3.6％増と2年1か月ぶりにプラスに転じたという。原動力となったのが、高額ながら売れ行き好調な4Kテレビというわけだ。
BCNは、薄型テレビ全体では2013年に入って、25万円以上の高価格帯の販売が伸びていると分析する。実はデジカメやパソコンといったデジタル家電も同じ現象が起きており、消費者はこれまでの安価な製品から、4Kテレビのように従来品より価値の高い「プレミアム製品」に流れ始めているという見立てだ。今後のテレビ需要を刺激するイベントとして、2014年のサッカーワールドカップ・ブラジル大会、2016年のリオデジャネイロ五輪に続いて2020年に東京五輪の開催が決まった。このころはちょうど、地デジ開始前に購入したテレビの買い替えサイクルとぶつかる。BCNでは4Kテレビが「2016年あたりから普及に加速度がつき、2020年には当たり前になる」と予測する。