IOCサイトなどにも同様の抗議
孫基禎をめぐってはこれまでも、韓国側がさまざまな場面で同様の抗議を行い、「日本代表」だったことを「なかったこと」にしようとしている。
特に国際オリンピック委員会（IOC）に対しては、各種データベース上での国籍表記を、「韓国」とするよう強力に運動してきた。1970年には韓国議員がドイツで、ベルリン五輪の記念レリーフから「JAPAN」の表記をノミで削り、代わりに「KOREA」と彫りこむ事件を起こしているほどだ（その後、元通りに修正）。こうしたアピールの結果、現在のIOCサイトでは所属こそ「日本」となっているが、これをめぐる歴史的経緯、また上記の「日の丸修正事件」などについても解説されるようになった。
なおこの問題の報道後、韓国語版Googleで「孫基禎」を検索すると、問題となった「国籍」の項目自体が表示されなくなっている（17日現在）。GoogleはJ-CASTニュースの取材に対し、ナレッジグラフの情報が間違っている場合、ユーザーはウェブを通じて誤りを指摘することができる、としたが、上記の孫基禎問題については回答がなかった。