宇宙の成り立ちの謎に迫る超大型加速器「国際リニアコライダー（ILC）」を建設する国際的な計画について、わが国の学術界を代表する日本学術会議の検討委員会が日本への誘致は時期尚早とする見解をこのほど大筋でまとめた。
巨額の建設費や、世界中から研究者の参加を見込める保証がないなど課題が多く、慎重に2～3年検討して判断すべきだとしており、同会議として9月に正式な見解をまとめ、文部科学省に回答する。政府は同会議の同意を誘致の条件の一つと位置づけていたため、早期誘致にブレーキがかかりそうだ。
31キロ地下トンネルでビッグバン直後を再現
ILCは質量（重さ）の起源とされるヒッグス粒子を発見した欧州合同原子核研究機関（CERN）の大型加速器の次世代機にあたる。全長31キロの直線の地下トンネルで電子と、正の電気を帯びた陽電子をほぼ光速まで加速して正面衝突させ、エネルギー状態が極めて高い宇宙誕生（ビッグバン）直後の状況を再現し、宇宙の成り立ちの解明を目指す。
素粒子物理学の研究者の国際組織「国際リニアコライダーコラボレーション」（LCC）が推進していて、2015年をメドに建設地を決定し、約10年かけて建設、30年までに実験を始める計画。建設費は約8300億円にのぼり、建設費の半分程度を立地国が負担することになっているため、欧米各国は誘致に消極的で、国際的には日本に期待が集まっている。
国内では、岩手・宮城両県にまたがる北上山地と、佐賀・福岡両県にまたがる脊振山地の地域が誘致に名乗りを上げているが、政府は正式な態度は決めておらず、文科省が同会議に検討を求めていた。