過剰設備の解消に苦しむ国内石油化学メーカーに業界再編の足音が響いている。導火線に火をつけたのは米国のシェールガス革命だ。米国では2015年ごろから国際取引価格の3分の1程度といわれる低価格の天然ガスを活用した大型化学プラントの稼働が相次ぎ、合成樹脂や合成繊維といった化学製品の低価格化に拍車がかかる見通しだ。
高コスト体質の日本の石化業界の競争環境がさらに厳しさを増すのは確実で、業界幹部は「輸出に活路を見いだしてきた業界の数年後の天気予報は土砂降り」と警戒感を示している。
中国や中東でメジャーが次々に大型プラント
大手マスコミ関係者によると、業界大手首脳は8月開かれた業界紙との懇談会の席で「石油精製も化学も全部一緒になった完全なメジャー（巨大石油資本）で生き残るくらいのことを考えないといけない」と危機感をあらわにしたという。
そこで例示したのが、米エクソンモービル、中国シノペック、サウジアラビアSABICなど海外の巨大企業だ。売り上げ規模ではいずれも日本の大手化学メーカーの2倍以上。石油の世界で川上に位置する資源開発から川中の精製や石油化学、川下の流通販売まで一手に手がけるスーパーメジャーだ。
石油化学工業協会幹部は「メジャーの一角、英BPは7月に中国で米シェールガスを活用した大型化学プラントの建設を発表しました。米化学大手ダウ・ケミカルも6月にサウジ国営サウジアラムコと共同で同国に大型化学工場建設のため約1.8兆円を投じる計画を打ち上げています」と話す。資源調達力と資金力を生かした巨大メジャーの動きを国内勢は青息吐息の表情で見守るしかないのが実情なのだ。
高コストの輸入資源であるナフサ（粗製ガソリン）を主原料にしてきた日本の石化産業は、中東に比べてコスト差が20～30倍になるともいわれ、円高が少々修正された程度では太刀打ちできない。