「高画質」「大画面」4Kテレビに高まる期待
とはいえ、2013年通年の家電小売の市場規模としては、消費増税の駆け込み需要を見込んでも、「前年をわずかに下回る」とGfKジャパンはみている。
7月の売上高は、ヤマダ電機が前年同月比6.8％減、ビックカメラ4.3％減、エディオン8.2％減、ケーズホールディングス6.3％減と、それぞれ減少した。月後半の天候不順が響いたほか、薄型テレビやブルーレイレコーダーなどが低迷した。
GfKジャパンによると、2013年上半期の薄型テレビは前年同期比33％減の320万台。生活家電の伸びを、薄型テレビが食っている構図は相変わらずだ。
しかし、下落が続いていた価格は平均5万6500円と、前年の上半期から13％上昇。「底打ち」したもよう。
また大画面テレビへのニーズが高まり、50インチ以上の構成比（数量ベース）は2012年通年の5％から8％へ拡大。新製品の投入が相次いだ高画質の4Kテレビが「この拡大の一端を担った」としている。
4Kテレビは2012年12月以降、数量、金額ともにプラス成長。13年5月には数量で前年比18.3％増、金額で12.7％増と伸びている。50インチ以上の大画面テレビにおける4Kテレビの構成比は2013年初には1％に満たなかったが、6月には7％に広がった。
GfKジャパンのアナリスト、山形雄策氏は「4Kテレビはこの秋も新製品の発売が予定されています。メーカーも家電量販店も『推せる商品』として力を入れていますし、年末商戦に向けて盛り上がるでしょう」と話している。