家電販売が「酷暑」を追い風に、好調に推移している。電力料金の値上がりもあって、冷蔵庫やエアコン、掃除機などの生活家電は省エネ性能の高い製品への買い替えが進んでいる。
一方、薄型テレビはエコポイントやアナログ放送の停波に伴う「特需」の反動が未だに大きく、厳しい状況が続いている。ただ、下落傾向にあった価格がようやく底をついたようだ。
「生活家電」安定した買い替え需要と根強い節電志向で伸びる
家電市場を調査するジーエフケーマーケティングサービスジャパンによると、2013年上半期（1～6月）の家電小売市場は、6月に家電量販店の売上高がアナログ放送の停波以来約2年ぶりに前年を上回り、「下半期に向けて回復の兆しがみられる」とした。
家電量販店大手4社の6月の売上高（全店ベース）は、4社とも前年同月比でプラス。これは「テレビ特需」があった2011年7月以来、じつに1年11か月ぶりのことだ。
最大手のヤマダ電機（単体）の売上高は、前年同月比10.0％増、ビックカメラはコジマなどのグループ合計で8.8％、エディオンは17.8％、ケーズホールディングス16.4％と、それぞれ大幅に伸びた。
上半期の家電市場をけん引したのは「生活家電」。安定した買い替え需要と、根強い節電志向に支えられたことが要因。2年ぶりに夏のボーナスの支給が増えたことも後押しした。
とくにルームエアコンと冷蔵庫は、6月に大きく伸びた。エディオンはエアコンが前年同月に比べて65.4％増、冷蔵庫は46.9％増。ケーズHDもそれぞれ51.1％増、23.6％増だった。
GfKジャパンの調べでは、上半期のルームエアコンは前年同期比9％増の390万台。1～2月の寒さが厳しかったうえ、5～6月は気温の上昇時期が早く、夏季需要が順調に滑り出すなど、需要を喚起する機会に恵まれた。
省エネ性能が年々向上しているエアコンは、高い買い替え需要が販売を下支えし、さらに通年使用の訴求が押し上げに貢献しているとしている。
冷蔵庫は、前年同期比5％増の249万台。掃除機は前年比7％増の418万台で、なかでもロボットタイプは55％増。販売台数は3年前と比べて4倍も伸びた。洗濯機は1％増の277万台と安定した販売を維持した。