海外生産比率の押し上げ急務
為替に大きく左右される体質は、マツダの国内生産比率が7割と他メーカーより高く、うち8割を輸出しているからだ。
1979年に米フォード・モーターと資本提携し、フォードの子会社として国内生産に特化していたためだが、2008年のリーマン・ショックで経営悪化したフォードがマツダの経営から手を引いて後ろ盾がなくなると、以降の円高でマツダの経営は急速に悪化した。
その苦しい時期に社長を務めた山内氏だけに4月26日の決算発表の席で「為替環境に耐えられる構造改革をやる」と海外生産を急ぐ考えを改めて示した。「国内と海外の生産比率を50対50にするのが最終目標」（山内氏）で、昨年3月に公募増資などで約1400億円を調達し、海外生産拠点のメキシコ工場建設に投入するなど海外シフトを進めている。小飼氏を中心とする次の世代が、この改革路線を引き継ぐ。
ただ、自動車業界では環境技術を軸に、トヨタ自動車と独BMWが提携するなど国境を越えた合従連衡が進み、海外シフト強化だけで、厳しさを増すグローバル競争に勝ち残れる時代ではなくなってきている。このまま様々な改革を続けたとしても資金力に劣るマツダが単独で生き残るには、相当な困難を伴う。このため、「かつてのフォードのようなパートナー探しが急務」（業界関係者）との見方が一般的で、世界的な業界再編の焦点の一つになる。