プラズマテレビの「撤退」は示さず
大坪氏は、6月以降は「特別顧問」に遇され、後任会長にはパナソニックに吸収合併された旧パナソニック電工の最後の社長だった、長栄周作副社長（63）が就く。電工は住宅設備など新たな中期経営計画で成長分野と位置づける事業に強かった。かたや三洋電機の最後の社長、佐野精一郎氏（60）は常任監査役になっているだけに、旧電工の得意な事業に力を入れることを示す意味合いもあると見られる。
一方、新たな中期経営計画ではパナソニックの経営の足を引っ張り続けているプラズマテレビについて、事前予想で取り沙汰されていた「撤退」は示さなかった。液晶テレビに負けたことが明白にもかかわらず、津賀社長は会見で「撤退の可能性はゼロではないが、頑張れるところまで頑張る」と述べた。プラズマこそ、大坪氏、またその前の社長だった中村邦夫相談役（73）が推進した事業だ。撤退を打ち出せなかった辺りに中村、大坪氏の無念さがにじんでいるとも受け取れるが、そこに切り込めないで次の成長のタネも見つからないとすると、パナソニックの将来に展望が見えないと言われても仕方ないかもしれない。