愛知・三重県沖の海底地層から、未来のエネルギー源として期待されるメタンハイドレートの試験的採掘に成功したニュースが、世間を騒がしている。これに限らず、日本近海での資源開発への期待は高まる一方だ。
日本の領土は世界60位だが、領海と排他的経済水域（EEZ）を合わせた面積は447万平方キロと、世界第6位の"海洋大国"だけに、その開発戦略をいかに描くかが重要になる。
国内の天然ガス消費量の約100年分
最近の一番のトピックスは石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）が2013年3月12日、世界で初めて海底でメタンハイドレートを分解し、天然ガスの主成分であるメタンガスの試験採取に成功したこと。今回の愛知・三重県沖の東部南海トラフ海域だけで国内天然ガス消費量の10年分以上を賄うメタンハイドレートの埋蔵が見込まれる。
秋田、山形、新潟県、北海道・網走沖などでも存在が有力視され、日本近海のメタンハイドレートの埋蔵量は、国内の天然ガス消費量の約100年分に相当するとも推計される。政府はガスを安価に採取・貯蔵する技術を5年以内に開発し、2018年度の実用化を目指す。エネルギーの95％を海外からの輸入に依存している日本は、福島第1原発事故で原発再稼働が見通せない中、「メタンハイドレートがエネルギー確保の切り札になる」（経産省幹部）と期待する。
メタンハイドレートは天然ガスの主成分メタンを水分子が囲んだ構造体で、低温・高圧の環境の地底や海底に氷結した状態で存在するので「燃える氷」とも呼ばれる。メタンは、そのまま大気中に放出されると二酸化炭素（CO2）の20倍もの温室効果があるが、メタンを燃焼させた場合のCO2排出量は石油や石炭の半分とされ、地球温暖化対策としても有効なエネルギー源と目される。