「仲間が受けていて止めてほしいという選手は多い」
とはいえ、週刊誌では、実際に暴行やパワハラを受けたのは、告発した選手15人ではなく別の選手で、すでに園田隆二元監督らとは和解しているとの報道も出ている。15人は、一部指導者の旗振りでこの選手の暴行などを告発しただけで、背景には柔道界の派閥争いがあるというのだ。
産経新聞では、2013年2月6日のサイト記事で、選手側の要求だけが形になるのは違和感があるとし、旗振り役がいる疑念をぬぐうためにも、「選手は表に出て肉声を世に届けるべきではないか」と記者が指摘している。ネット上でも、「陰であれこれ言うのはいただけない」「政治的なものにみえるわ」といった疑問の声も増えてきている。
そんな中で、15人の代理人をしている辻口信良弁護士が、選手が望むなら名前を明らかにすることも検討していると報じられた。
辻口弁護士は、取材に対しては、名前公表に否定的な考えを示した。
「選手と言っても、企業内の告発の側面があり、地位が担保されなければムリでしょうね。絶対ないとは言いませんが、しがらみが強い世界で、報復が目に見えています。彼女たちの利益にはなりません。名前を公表しても、一般の人にも利益がありませんし、興味本位でマスコミが飛びつくだけですよ」
ただ、JOCのヒアリングには応じるつもりだと明かす。
「匿名ではなく、非公表ということで、15人はみな事実関係を話したいと言っています。第3者機関に善処をお願いするということです」
また、暴行やパワハラはあったとしながらも、こう言う。
「15人全員がそういうわけではなく、仲間が受けていて止めてほしいという人は多いことは事実です。しかし、指導者の旗振りや派閥争いからではなく、自分たちで考えて起こした行動です。選手へのリスペクトが感じられず、同じ体制ではかなわないと感じたわけですから」
ちなみに、企業社会では、内部告発した労働者を保護し、不利益な扱いを無効とする公益通報者保護法があり、06年4月1日に施行されている。