消費者ニーズ「ゼロではない」
成人向け雑誌について、あるコンビニ大手は「消費者ニーズがゼロではないので、本部として今すぐなくすことは考えていません。ただ、加盟店によって陳列を調整していることはあります」と話す。
周囲に学校があるなど、加盟店の立地条件や店舗スペースによって、雑誌を「置く、置かない」をオーナーの判断に委ねていて、たとえば雑誌が入荷しても陳列しなかったり、表紙が見えないように足下のほうに平積み置いたりしている。
セブン‐イレブンも加盟店の判断に任せていて、「現在すべての店舗に成人向け雑誌のコーナーがあるわけではありません」という。実際のところ、コンビニ販売の中でこうした雑誌の売上げは、スペースの割にはあまり多くないということもあるようだ。
一方、ツイッターのつぶやきの中には、「コンビニから18禁コーナーが消えることが、表現規制につながる」と考える向きがある。
いまやコンビニは雑誌流通の40％を占めるとされる。そのコンビニが雑誌を置くことの「条件」に、アダルトな表現の抑制あるいは禁止を要請したら、その条件を飲まざるを得ない出版社が出てくる可能性がないとはいえない。
セブン‐イレブンなどは「（出版社との）交渉していることはありません」と話す。