「カタイ」印象が強い経済誌が、最近ちょっと変わってきた。
例えば、週刊東洋経済の「数学脳を鍛える！」（2012年6月9日号）や、週刊ダイヤモンドの「あなたの娘は何を考えているのか？」（3月24日号）、日経ビジネスの「老人ホーム革命」（7月16日号）。「ホントに経済誌なの？」と思わせる特集だ。
変りダネ特集は「チャレンジ」
経済週刊誌が変わってきた！？
「みんな不妊に悩んでいる」――。週刊東洋経済7月21日号の特集は、おおよそこれまでの経済誌とは思えない内容だった。
とはいえ、「不妊」はふだん気にしないでいるが、案外大きなテーマの一つかもしれない。おそらく30～50歳代の男性が中心の同誌の読者層も、きっと気にしていなかっただろう。
特集によると、少子化が社会問題となるなか、「不妊はいまや国民病」であり、不妊の原因の半分が無精子症や精子無力症、勃起障害（ED）など、「男性にある」のだそうだ。
海外レポートでは米国のハーバード大学の学生の卵子が300万円で取引されている例や、フランスでは体外受精は4回まで社会保険でカバーしてくれることなどを紹介。不妊治療を経済的な側面からまとめてもいる。
週刊東洋経済はこの他にも、「人ごとではないうつ・不眠 予防・治療法＆つき合い方」（6月16日号）や「貧食の時代」（9月8日号）といった、これまでの経済誌とは趣の違った特集テーマを取り上げている。
「貧食の時代」では、生鮮食料品の入手が困難な「フードデザート」（食の砂漠）が地方だけでなく都市部でも広がり、足腰の弱った独居高齢者の「食」を直撃し、また不健康な社会人が続出していることを紹介するなど、「食の崩壊」を訴えた。その一方で、コンビニ大手がこうしたシニア市場を狙って、宅配や移動販売に本腰を入れ 始めている、という形で取り上げた。
このような「変りダネ」の特集を組むことについて、「週刊東洋経済」編集部は「チャレンジです」という。「男性中心の読者層から、その周辺に広げていきたいと考えています。ストレートな経済特集でなくても、社会的な問題や、問題提起したいこと、大切と思うことにメッセージを発信していきたい」と、狙いを話す。
ただ、必ずしもその狙いどおりにいくわけではない。編集部は「メッセージの出し方などは、もっと練り上げていかなければならないと考えています」とも言う。