「指摘された日は妻と一緒だった」
ただし、日経側は文春の指摘に真っ向から反論している。文春記事でも、喜多社長が事実関係を完全否定するコメントが載っている。さらに、日経は7月11日朝刊社会面で、「本社、文藝春秋を提訴へ」の見出しで反論記事を掲載している。記事では、
「取材に応じた社長は、そもそも（編注: 女性デスクの）訪問を受けた事実はないこと、指摘された日は妻と一緒だったことなどの反証をあげ、情実人事も含め全くの事実無根だと説明しました」
と説明。今後の対応については、
「掲載された見出し・記事は虚偽と憶測に基づいて名誉や信用を著しく傷つける内容であり、当社は名誉回復のため近く提訴します」
としている。
一方の週刊文春編集部は、
「記事には自信を持っている」
とコメント、全面戦争の様相だ。
なお、通常、週刊文春と週刊新潮が発売される木曜日または水曜日には、日経新聞にも両誌の広告が掲載される。だが、7月11日の日経紙面に掲載されていたのは「新潮」の広告だけで、普段「文春」の広告が載っているスペースには、「日経で『社史』をつくる」と題した自社広告が掲載された（広告主は100%子会社の日本経済新聞出版社）。