収益性と商品性を見極める
一方のソニーは2007年、世界に先駆けて11型の有機ELテレビを約20万円で発売した。しかし、液晶テレビなどに比べて値段が高く、大型化への対応にも遅れたことから普及が進まず、10年に家庭向けから撤退し生産中止に。「現在は在庫も残っていません」という。
そのため、有機ELについては自前の技術をもっているが、「国際競争の中で、収益性や商品性を探りながら、どのような方法が一番よいのか、消費者に受け入れてもらえるのかを考えたい」と話している。
一連の報道について、「当社から発表したことではなく、コメントすることはありません」としながらも、他社との提携については含みを残した。
有機ELテレビへの意欲も感じられる。家庭向け有機ELテレビの再投入に向けては、11年末にサムスン電子との液晶合弁事業を解消した傍らで、台湾液晶パネル大手の友達光電（AUO）と量産で提携する交渉を進めているともいわれる。
とはいえ、ソニーのテレビ事業も前期まで8期連続で営業赤字。平井一夫社長も、「14年3月期の黒字化を目指す」とする従来の計画を繰り返すにとどめた。
NPDディスプレイサーチの調べでは、薄型テレビの世界シェア（2011年、金額ベース）のうち、韓国のサムスン電子とLG電子で37.5%を占めている。追う、ソニーとパナソニックはあわせて18.4%だ。