茂木氏はすでに発言を修正
これに対して、横浜総局の伊丹和弘記者（前・ジャーナリスト学校主任研究員）が、2010年の段階で複数の記者が実名を名乗っていたことを挙げながら、
「朝日新聞が記者にツイッターを禁じたことは一度もありません」
と反論。ツイッターの利用が先行していることを踏まえて、10年8月に社内でガイドラインを作成し、改訂作業を進めていることなどを説明した。
名古屋本社の神田大介記者も、
「私自身、社名と実名を名乗った上でかなり自由にツイッターを使わせてもらってきたが、朝日新聞社からツイートをやめるように言われたことは一度としてない」
などと批判した。
一連の反論ツイートを受け、茂木氏は
「ここの私の発言は、事実誤認に基づくものです。お詫びして訂正します」
と陳謝。ウェブ上の記事も、
「ツイッターに関しても、『朝日新聞』が積極的に活用する方針に転換したね」
「仮に、ある会社の方針としてツイッターが禁止になるようなことがあったとしたら、それに黙って従うなんて、ジャーナリストとはいえないよ」
と修正された。上杉氏はドイツから帰国したばかりで、4月20日夕方には京都大学で「マスメディアとプライバシー 炎上しない大学生活」と題した講演が予定されている。どのような反論・訂正があるか注目される。