金先物の価格が2012年3月以降、下落基調を強めている。欧州債務不安の後退などから、投資家のリスク回避姿勢が薄まり、よりリスクの高い株式などに資金が流入しているためだ。
これまで下値を支えてきたとされる、中国など新興国の実需も経済成長の減速から弱含んでおり、上昇に転じにくい局面を迎えている。
一時は2000ドル目指す
金先物相場の世界的な指標となっているニューヨーク商品取引所（COMEX）の金先物価格は、3月30日の終値が、1トロイオンス（約31グラム）＝1671．9ドルだった。2月28日の終値で1788．4ドルをつけ、昨年9月以来の終値での1800ドル台をうかがっていたことを思えば、潮目は明らかに変わっているように見える。
金相場は、「世界恐慌」のような異常事態が起き、投資家がリスクの高い資産から資金を遠ざける傾向を強めた時に、「安全資産」として選ばれ、資金の逃避先になることが多い。通貨で言えば最近はなんだかんだ言っても経済が安定している「日本円」も安全資産視される。「有事の金」であり、「有事の円」である。
昨年夏、欧州債務危機が深刻化し、ギリシャのみならずポルトガルやスペイン、はてはイタリアまでもが「国債を償還できないのではないか」と疑われる事態となり、世界の投資家は動揺した。このため、「安全資産」である金、円ともに値をつり上げっていったわけだ。
ニューヨークの金相場は9月6日に一時、取引時間中の最高値である1トロイオンス＝1923．7ドルまで駆け上がった。当時は欧州債務危機の収束が見通せず、一部のアナリストは「新興国の実需も旺盛で2000ドル到達も当然」と語っていた。
ただ、2011年の1月に1300ドル台で推移していた金相場の急騰に対しては、いくら安全資産とは言っても「バブルではないか」と見る向きも多く、疑心暗鬼から一進一退の局面が続いた。欧州債務危機の解決への糸口が見えないなか、安全な現金「米ドル」に金から置き換える動きも目立ったとされる。