原油価格の上昇が世界経済の最大の懸念材料になってきた。世界的な金融緩和とイラン情勢が影響している。
もしイランとイスラエルが武力衝突するような事態になれば、需給が一気に逼迫、さらなる高騰が避けられない。
あふれるカネが原油市場に流入
ニューヨーク市場では2012年3月に入り、指標となるテキサス産軽質油（WTI）の4月渡し価格が1日、約10か月ぶりの高値となる1バレル＝110ドル台まで上昇した。その後も概ね同104～107ドルの範囲で推移している。
WTI以上に上げが目立つのが中東のドバイ原油で、3月第1週から同120ドル台をつけ、同141．33ドルの史上最高値を記録した2008年以来の水準まで上昇している。
原油高は世界経済を脅かしつつある。石油情報センターによると、日本国内のレギュラーガソリンの平均価格（1リットルあたり、3月5日時点）は前週より3．7円高い149．2円と150円寸前まで上昇。昨年8月15日（150．2円）以来の高値をつけた。
円相場が1ドル＝80円台と、1カ月前に比べ5円ほど円安に振れているのも一因だ。「原油価格が10％上昇すれば日本のGDPは0．1～0．2％下がる」（シンクタンク）との試算もあり、復興需要による景気の回復を妨げかねない。
現在の原油高の要因の第1は世界的な金融緩和が背景にした金余りだ。世界の中央銀行は利下げと量的緩和を競い、あふれるカネが原油市場に流れ込み、相場が跳ね上がった。特に米連邦準備制度理事会（FRB）がいずれ「量的緩和の第3弾」（QE3）に踏み切る、との思惑も投機筋の買いを誘っている。