東日本大震災発生以降、首都圏で大規模な地震が起きる可能性が指摘され続けている。
専門家や大学の研究所が独自の調査で発生する確率を計算しているが、その数値はバラバラで「結局地震予測は無理なのでは」という声も聞こえてきている。
「4年のうちに70％」から「4年内に50％以下」
2011年9月、東京大学地震研究所の研究班が「マグニチュード（M）7レベルの直下型地震が首都圏でここ4年のうちに70％の確率で発生する」という試算結果を発表した。東日本大震災発生直後（3月11日）から9月までに首都圏で起きたM3以上の地震のデータから計算している。この結果が12年1月23日付けの読売新聞朝刊で報じられ、話題となった。
これまで首都圏で大地震が発生する確率は、文部科学省の地震調査研究推進本部が計算した「30年以内に70％程度」という数値が定説だったため、危機感が一気に増した。
しかし12年2月1日、京都大学防災研究所が「5年以内に28％」という全く異なる試算を発表した。こちらは11年3月11日から12年1月21日までの首都圏で起きたM3以上の地震のデータをもとに計算している。
東大と京大の数値の差については、両大学とも「Mが1上がるごとに地震の発生確率が10分の1になる点と、東日本大震災に誘発された地震がどのくらいの頻度で起きているかを組み合わせる」という方法で計算しており、観測データが増えるとそのたびに確率が変わる。東大が調査したのは大震災直後の余震が多い時期だったため、京大より高い数値が出たということだ。
その後、2月5日には東大地震研究所による「4年内に50％以下」という再計算の結果が報じられた。新聞報道によると、9月中旬から12月までに観測した地震データを加えて計算し直したところ以前と異なる数値になったという。