減り続けていた「プリペイド契約」が激増
裏付けとなりそうなのが、TCAが発表している「プリペイド契約」の純増数だ。ドコモの場合、2011年1月以降、毎月1600～1700件の「純減」となっており、11月末時点の累計は8400件まで落ち込んでいた。ところが12月だけで19万1800件と急増。この月の純増数が42万9900件なので、プリペイド契約が4割以上を占める計算だ。ドコモ広報部は、このうち「PS Vita」がどの程度含まれるかは明かさなかったが、ほぼ1年間ずっと「右肩下がり」で減少していたプリペイド契約がいきなり20万件近く増えたことを考えると、「PS Vita」が相当数を占めるのではないか。
純増数の順位では、長期にわたってSBMが「目の上のたんこぶ」となっていたドコモは、今回の首位奪還で多少なりとも溜飲を下げたことだろう。しかし、「PS Vita」の貢献度が高ければ高いほど、今回の結果は、純粋な「携帯電話機の純増」ではない点が浮き彫りになるのは皮肉だ。
その点を意識したのか、「イー・モバイル」ブランドで携帯電話サービスを提供するイー・アクセスは、TCAを通じた毎月の携帯電話契約者数の公表を取りやめた。1月11日の発表資料では、モバイル通信が音声中心からデータ通信への比重が高まり、「電気通信事業者の事業形態もこれに伴い変化」していると指摘した。ドコモのように、電話機として通話ができない通信端末が今後、「携帯電話」として契約者の増減を左右していきそうだ。