携帯型ゲーム機「ニンテンドー3DS」が、大幅値下げしたにもかかわらず、1か月もたたないうちに売れ行きが頭打ちになってきた。
そもそもこの値下げ、発売から半年という異例の時期に行われた。販売拡大を狙っての「カンフル剤」の効果が限定的では、通期の販売目標に掲げる1600万台の達成は難しい。
値下げ直後は19万台も4週目には5万台
任天堂が「3DS」の値下げに踏み切ったのは、2011年8月11日。発売した2月当時の価格は2万5000円だったが、改定後は1万5000円と1万円も値引きしたのだ。任天堂自ら「過去の歴史にはありませんでした」と認めるほどの大規模な減額となった。
値下げの理由について岩田聡社長は、7月29日の決算説明会の席で「3DSの魅力が伝わるのに、私たちの事前の想定よりも時間がかかっている」と発言した。3DSの普及が予想よりも遅いとの考えを示したようだ。そこで、年末商戦でソフトを投入する前に、ハードである3DSを普及させておくために1万円もの値下げにゴーサインを出したという。
エンターブレインが8月16日に発表した3DSの国内販売台数データを見ると、2月の発売時の37万1326台をピークに、5週目あたりから値下げした8月11日の週まで、毎週5万台程度で落ち着いたままだった。
ゲーム産業のシンクタンク、メディアクリエイトによると、値下げを実施した8月11日の週、3DSの販売台数は19万6077台と一気に伸びた。だが翌週は10万5639台、翌々週には6万781台と数字が落ち、直近となる8月29日~9月4日では5万4744台まで下げ、値下げ前の水準に戻ってしまった。
値下げ効果は、1か月足らずでしぼんでしまったのか。メディアクリエイトの細川敦氏は、「9月に発売予定のソフトのラインアップは、今ひとつ強力なタイトルが見当たりません」と指摘する。売れ行きが「V字回復」する見込みはなさそうだ。だが一方で、「値下げの効果は、短期的に一気に出るというよりは、長期的にじわじわと実を結ぶと見ています」と予測する。むしろこれから本格的な効き目が出てくるというのだ。