開催が危ぶまれている2016年の岩手国体について協議する岩手県の市町村・競技団体等連絡会議が8月25日、盛岡市内で開かれた。この席で県側から、「開催の可否は県の考えを尊重する」という文部科学省や日本体育協会の意向が紹介された。今後、県が中心となって縮小開催に関するアンケートを実施することになり、開催へ向けた検討が本格的にスタートする。
県は東日本大震災の後、財政面でも復興を最優先させたいとして「延期」の意向を明かしていた。ところが、5月に開かれた県体育協会の評議員会では、開催を望む声が続出。復興をめざすためにも開催意してほしいという世論もあって、県では縮小開催を視野に入れた作業を始めている。
文科省や日体協との協議では、実施困難な競技については他県開催も認められる方向だ。岩手日報によると、25日の会議では、規模縮小に関しての中央競技団体の意向も示された。正式競技の全37競技を実施したいというのが原則だが、種目・参加チーム数などについては、柔軟に対応するとの回答もあったという。