スマートフォンの急速な普及で、トラフィック（データ通信量）も急激に増大している。携帯電話の回線が混雑し、負荷の高まりも深刻化してきた。
携帯通信各社はスマートフォンの利用に、上限金額を設けてデータ通信を「使い放題」にできる「パケット定額制」を提供する。トラフィックが増える一方で料金は抑えられる形になり、各社にとっては悩ましいところだろう。
従来型携帯電話の24倍のトラフィック生む
スマートフォンやタブレットPC人気は衰えず
調査会社のコムスコア・ジャパンは2011年6月30日、国内のスマートフォン利用者が11年3月時点で976万人に達したとの調査結果を発表した。従来からのトレンドを加味すると、現時点では1000万人を超えているとしている。
総務省では、モバイル機器によるトラフィックの爆発的な増加を懸念する。同省移動通信課が5月27日、都内で開かれた無線通信事業のイベント「ワイヤレスジャパン2011」で公表した資料によると、2010年9月時点で、移動通信によるトラフィックは四半期で13.2％増となり、年率換算で64％アップとなった。今後トラフィックを引っ張るのはネットブックやスマートフォンで、スマートフォンは従来型携帯電話の24倍のトラフィックを生みだすと指摘した。
国内で米アップルの「アイフォーン（iPhone）」を契約する場合、ソフトバンクモバイルは定額制を採用している。ひとつはパケット数にかかわらず月額4410円、もうひとつは1029円からスタートしてパケット数に応じて課金され、上限4410円で頭打ちになる料金体系だ。これ以上は支払いが発生しないのだから、利用者はアイフォーンによるインターネットの接続や、動画のダウンロードなどで巨額の請求が来るという心配は必要ない。
しかし事業者にとっては、スマートフォン人気が続けば回線への負荷も増えるのだから頭が痛い。対策を施さないと通信が滞ったり、ネットの利用に支障をきたしたりする恐れがある。だが定額制を維持する以上、トラフィックの増大と比例して事業者の収入が増えるわけではない。そのためか、米通信事業会社のAT&Tは2010年6月、パケット定額制を廃止して、一定水準を超えたデータ通信には従量課金制を取り入れた。この決定についてツイッター上で質問されたソフトバンクの孫正義社長は当時、「悩ましい問題。世界中の携帯事業会社の経営者の悩みです」と苦しい胸の内を吐露していた。