「東北地区は利用者が伸びていない可能性」
他のソーシャルメディアの増加率は、ツイッターが33%、スカイプが14%、フェイスブックが14%、ニコニコ動画が13%、ミクシィが8%。ツイッターの増加率が高いのが目立つ。ツイッターをめぐっては、「電話やメールが繋がらない中、ツイッターで家族や知人の消息を知った」との声も多く、震災時に重宝されたことが数字でも裏付けられたとも言えそうだ。ただし、この調査はPCから接続した利用者が対象なので、携帯電話からの利用についてはカウントされていない。
一方、ソーシャルメディアに低評価を与える調査結果も出ている。調査会社のモバイルマーケティング・ジャパンが登録モニターに対して4月30日から5月2日にかけて行ったネットアンケートで、「震災当日にもっとも役立った情報源」を聞いたところ、71.9%がテレビ番組を挙げたのに対して、SNSを挙げたのは5.0%にとどまっている。ただし、この設問は複数回答ではないため、2～3番目のメディアとしてSNSを活用しているケースが想定されていない。さらに、回答数が278にとどまっていることから、調査としての信頼性に疑問を呈する声もある。なお、このアンケートでは、回答者のうち8.6%がツイッター、1.5%がフェイスブックの活用を震災後に始めたと回答している。
ただし、これらの調査は、日本全国（野村総研は首都圏）のネット利用者を対象に行ったもので、東北3県でのネット利用者に絞って行われたものではない。
ネットレイティングスでは、東北地区については
「インフラが寸断されているところもあったため、（利用者数が）必ずしも伸びていない可能性がある」
とも話しており、ソーシャルメディアが本当に被災地で役立ったかどうかについては、検証が待たれることになりそうだ。