大相撲の八百長問題は、23力士らへの事実上追放処分と17人の師匠の処分だけでは収まりそうにない。八百長認定された力士の大半は八百長を認めておらず、法廷闘争の可能性を口にする力士が相次いでいるのだ。
「納得いかない。訴える」（朝日新聞）、「20人集団訴訟も」（サンケイスポーツ）。2011年4月1日に出た大量処分を伝える翌朝の新聞には、こうした見出しが並んだ。
「法的手段に訴える」
4月1日の会見で、日本相撲協会の放駒理事長は、八百長を認めるのかと質問され、「今回の問題を受けてなら認めざるを得ない」と答えた。さらに、処分に不満をもつ力士らから訴訟を起こされた場合の対応について聞かれ、「しょうがない」と受けて立つ考えを示した。
「追放処分」23人のうち、大半が八百長を認めていない。「八百長メール」発覚当初から、八百長を認めて調査に協力した竹縄親方ら3人は「出場停止2年」の処分となったものの、残りの20人は引退・退職勧告を受けた。「出場停止2年」の3人の中には引退意向を示した力士もいる。
4月1日の臨時理事会で処分を通告されて出てきた力士らは、口々に報道陣に不満を述べた。谷川親方（元小結海鵬）は「処分はおかしい。調査がずさんだ。法的手段に訴える」と怒りをあらわにした。ほかにも「訴訟はこれから考えなければ」（十両若天狼）、「みんなで話し合って裁判になるかも」（幕下霧の若）といった声が相次いでいる。
さらに、今回処分がでなかった10人ほどについて、まだ八百長疑惑が残ったままとされる。幕内上位陣や過去の取り組みへの疑惑も解消されたとは言い難い状況だ。今回「追放処分」を受けた現役力士の「最高位」は前頭で、小結以上の顔ぶれはいなかった（親方では元小結が1人）。
こうした事態を受け、読売新聞（4月2日付朝刊）は、「5月8日初日の夏場所は開催中止が決定的となった」と指摘した。