東日本大震災に関連するプロ野球セ・リーグの開幕問題は、パ・リーグと同じ2011年4月12日にスタートすることで決着した。ドタバタ劇の末の結末なのだが、その原因は無理無策にあった。結果は恥をかいただけである。
セは開幕日を当初は「予定通り3月25日」とし、間もなく「3月29日」。そして今回の設定だ。実は25日、29日と発表したとき「…に向けて準備をする」という表現を使い、延期への余地を残していたのだが、そこは報道から外された。つまり世論の様子をうかがったのである。
「開幕日はお上が決めることじゃない」が火に油
パは最初から「4月12日」で一貫していたから、セは様子見作戦を「姑息な手段」と非難された。その上、選手会を敵に回してしまった。世論、パ、選手会、そして決定的だったのは政府を怒らせたことだった。
セは、なぜ延期を周囲が求めたのか、という根本的な話を無視した。「多数の被災者が出ているのに…」という情緒的な点、さらに「電力不安への協力」という現実的な点に全く鈍感だった。
「野球をするな、といっているのではない。節電に協力してほしい」
高木文部科学大臣はそう要請しただけである。ところがセは、4月5日以降はナイターを行う、と宣言。さらにあろうことか「開幕日はお上が決めることじゃない」とまで言い切った。まさに火に油を注ぐとはこのことだった。
公式戦収益を復興基金にできないのか？
この無理に加えて無策だったこともある。公式戦の試合をし、その収益から被災の地に寄付をすることを提案できなかったのか。未曾有の大被害だから復興には多額の資金が必要になる。プロ野球はお金を稼げる団体なのだから、ナイター自粛とともにそのような開催条件を明快にすればよかった。
あるいはセ、パを問わず各球団が主催試合のうち、たとえば5試合ずつ計60試合をコミッショナー主催の形で提供し、収益金をすべて寄付することもできた。「チャリティーゲーム」と銘打ち、同時に放映されるようメディアに協力を得たらいい。観客は入場料を払うことによって間接的に寄付を行うことになる。
選手にしても試合をすることで援助できればプレーに張り合いが出るはずである。それこそ最高の「プロ野球の協力」態勢だと思う。やりかたによっては数十億円の寄付も可能になる。シーズンを通して援助体制を取ることができる。
このような姿勢を最初から示しておけば、世論も開幕への道を開いてくれたかもしれない。今からでも遅くないから、試合の収益金を基にした「プロ野球復興基金」を設立したらどうだろうか。
大リーグはそのような方法で年金の財源などに充てている。大リーグ経験選手が何人もいるのだから選手会も現実的なアイデアを出すべきだった。今回も経営者vs労働組合の形でしかなかったのは両方に猛省を促したい。
スポーツジャーナリスト・菅谷 齊