官公庁やマスコミもソーシャルメディア活用に踏み切る
ツイッター上でも、様々な動きがあった。例えば、ハッシュタグを
「#jishin: 地震一般に関する情報 #j_j_helpme :救助要請 #hinan :避難 #anpi :安否確認 #311care: 医療系被災者支援情報」
といったようにテーマ別に割り振り、効率的に情報交換するための工夫がされたし、節電運動「ヤシマ作戦」が始まったのもツイッターだ。
また、ソーシャルメディアの活用に慎重だった官公庁やマスコミも、震災をきっかけに大きく取り組みが前進した。首相官邸はアカウント（＠Kantei_Saigai）を開設し、枝野幸男官房長官の会見内容を伝えるなどしている。NHKやTBSなどのテレビ局は、ユーストリームやニコニコ動画で、特番の同時中継を行った。ラジオ局でも、東北放送（TBC、仙台市）、ラジオ福島（rfc、福島市）などがユーストリーム上で放送内容を同時中継。受信状態が悪い避難所などに配慮したもので、店舗の営業情報など、地域に密着した情報を伝え続けている。
もっとも、
「サーバールームに閉じ込められた」
といった、後にデマだと判明した情報が未確認のまま多数転送され、広く拡散したのも事実。通信のインフラとしてのインターネットの信頼度は上がったのは間違いないだけに、今後は利用者のリテラシーが問われていくことになりそうだ。