オフィス系は時価総額が大きい
Jリートは、投資物件からの利益を配当金に充てる仕組みなので、新規物件を取得するには増資や銀行借り入れなど、外部から調達する必要がある。
リーマン・ショック後は株価が低迷したため、増資も銀行借り入れもできずに苦労したが、それができるようになったことも、「Jリート復調」の要因だ。
日本ビルファンドやジャパンエクセレント、福岡リートなどの投資法人が相次いで増資を実施。銀行も手のひらを返したように、「資金を借りないか」とやってくるという。
Jリートの中でも、マンション販売が好調な「住宅系」銘柄に比べて、最近はこれまで動きが鈍かった「オフィス系」銘柄への期待が膨らんでいる。
リーマン・ショックの影響を強く受けたオフィス系は、投資物件あたりの利益の目減りが大きい銘柄が少なくない。オフィス賃料の低迷はいまが踏ん張りどころでもあり、それゆえ株価が上昇する余地が大きく、期待もまた大きいというわけだ。
オフィス系は総じて時価総額が大きく、関氏は「日銀が買い取り銘柄について、時価総額が大きい銘柄を中心に買いたいとしていることも、オフィス系に目が向けられている要因」とみている。