日本小児科学会が主催する公開フォーラムが2月26日開かれ、重症児の治療方針に関するガイドライン案をめぐって質疑や議論が行われた。
加部一彦・愛育病院新生児科部長を委員長とする同学会倫理委員会の作業グループがこの日公表したのは「重篤な疾患を持つ子どもの医療をめぐる話し合いのガイドライン」案。2008年4月、国立成育医療研究センターが「終末期の子ども30人の延命治療を中止した」と公表したことが、ガイドライン案作成のきっかけになった。作業グループは小児科医、救急医、倫理学研究者、法律家、障害児を持つ親など9人で、このうち5人がフォーラムで発表した。
大人の終末期医療には国の指針が出ているが、子どもは現場任せになっている。ガイドライン案は前文で、重症児の生命維持医療の差し控えや中止などに直面した場合の治療方針を決める時の「話し合い」のため、とその目的を明示。機械的な基準は決めず「話し合い」を強調した。
そのためには、医療スタッフ、父母などの保護者いずれも、子どもの気持ちや意見を尊重し、子どもの最善の利益を考え、子どもの人権を守ることなどを掲げた。生命維持医療の差し控えや中止は双方から提案できるが、話し合いには関係する医療スタッフがこぞって参加し、保護者の気持ちに寄り添える宗教家や心理士、信頼する人たちの同席が好ましく、一致するまで話し合う。さらに、倫理委員会や第三者機関に諮ることも薦めている。
そのうえで、ガイドライン案には必要事項のチェックリストがあり、関係者が確認し、署名する仕組みになっている。
「こんな場合に人工呼吸器のスイッチを切る」といったマニュアル化されていないガイドライン案に、「役立つのか」の質問も出たが、救急医は「プロセスが示されていて気が楽になる」と答え、おおむね評価する発言が多かった。
ガイドライン案は日本小児科学会のホームページに掲載され、各方面の意見を聞きながら最終決定することになっている。
(医療ジャーナリスト・田辺功)