少女時代やKARA、BIGBANGと、いわゆる「K-POP」アイドルが次々と日本に上陸し、音楽市場を席巻している。だがその人気は、韓国政府が裏で仕掛けたものではないかとの発言内容がテレビ番組で流れ、波紋を呼んでいる。
その主は、キャスターの木村太郎氏だ。韓国の文化を海外に紹介する機関がインターネット上で、ある「操作」をしてK-POPアイドルの知名度アップを図っているというのだ。
ネット口火に人気を広げていくプロモーション
K-POPはネット戦略が重要（写真は少女時代）
木村氏の発言は、フジテレビの情報番組「Mr.サンデー」でのものだ。2011年2月6日の放送で、「K-POPにハマる女たち 韓流男子にひかれるワケ」と題した特集が組まれた。司会の宮根誠司が、日本でヒットを目指す韓流タレントたちは母国で徹底したレッスンを受けてくる点に触れると、木村氏は「レッスンだけじゃないんですよ」とした後で、
「韓国政府の中にブランド委員会というのがあって、K-POPをブランド化しようとすごく力を入れている」
と話した。つまり、国を挙げてK-POPを売り込んでいるというのだ。さらに木村氏は、「ユーチューブ」などネットの動画投稿サイトにあるK-POPアイドルのプロモーションビデオ（PV）に関して、ブランド委員会が広告代理店を通じて再生回数を上げさせていると主張した。
実はネットによる宣伝活動は、K-POPのプロモーションに欠かせない。音楽ジャーナリストの古家正亨氏は2010年11月16日放送のNHK番組「クローズアップ現代」で、「（K-POPは）あえて映像だったり、音楽の情報発信をネットを通じて拡散させて、実際に見てみたいという思いにさせて、そこからショービズに発展させていくという手法を使っている」と説明した。ネットでの「流行」を口火に、ブームを起こしていこうとの作戦だ。このため、動画サイトでのPV閲覧数が多ければ、「話題のアーチスト」として人気が広がるということだろう。