自宅のリビングで寛ぎながら、タブレット型の専用端末やテレビの専用リモコンを使ってネットショッピングを楽しむ時代が間もなくやってきそうだ。
イオン、シャープ、NTT西日本など4社は2011年2月15日、イオンの通信販売サイト「イオンネットスーパー」などにつながるタブレット型多機能携帯端末を共同開発し、11年秋からサービスを開始すると発表した。
セブン-イレブン・ジャパンとNTT東日本、都市再生機構（UR）などは、専用端末で食料品などの注文を受けて宅配するサービスを東京都内で2月4日から試験的に始め、将来的に実用化する方針という。
家族の誰もが簡単に使いこなせる専用端末開発
パナソニックと楽天は薄型テレビの大画面と専用のリモコンを使い、楽天市場でネットショッピングができる新サービスを年内にも始める予定だ。いずれもイオン、セブン-イレブン、楽天といった流通業界が電機メーカーやNTTなどと組み、新たなビジネスモデルを築こうとする動きとして注目される。スーパーマーケットへ出かけなくても、その日の献立に必要な食材を端末で注文し、自宅に届けてもらうといった「流通革命」が起きる可能性がある。現在のネットスーパーのサービスがさらに多様化し、進化するのは間違いない。
イオン、セブン-イレブン、楽天の3陣営に共通するのは、パソコンを使わず、子供からお年寄りまで、家族の誰もが簡単に使いこなせる専用端末を開発し、新たなサービスを提供することだ。「機器の操作が苦手な方やパソコンの起動が面倒な方にも簡単・手軽にサービスを利用いただける環境を提供する」(イオン陣営)という。
とりわけ、パソコンの操作に不慣れな高齢者を顧客とすることができれば、スーパーが遠方で、体が不自由となって買い物がしにくい「買い物弱者」の高齢者にとっては朗報となる。富裕層の高齢者が仮想の百貨店などで高級ブランドを買い求めることなども予想される。