世界的に需要が急増しているスマートフォン（多機能携帯電話）の市場で、米アップルの「アイフォーン（iPhone）」が占めてきたシェアトップの座を、米グーグルが開発した基本ソフト（OS）「アンドロイド」の搭載機が脅かしている。米国では、新規購入分に限ると既にアンドロイド機がアイフォーンを上回った。国内でも、アンドロイドモデルが冬商戦から本格的に登場している。
かつてアップルはパソコン（PC）市場で優位に立ちながら、米マイクロソフト（MS）に逆転された。「苦い過去」は繰り返されるのか。
「OSは搭載されるハードの数を拡大したところが勝つ」
アンドロイドに猛追されるiPhone
調査会社MM総研によると、国内の2010年4～9月期のスマートフォンシェアはアップルが6割を占めた。だが、韓国サムスン電子製の「ギャラクシーS」やシャープ製の「IS03」といった人気のアンドロイドモデルが投入されたのは10月以降。2011年はアップルのシェアが低下するのは間違いない。
アップルは事業戦略上、他の携帯端末メーカーがアイフォーンのOSを使うことを許さない。一方アンドロイドはオープンソースで、グーグルが無償で提供している。メーカーは独自OSを開発する必要がなくコストを抑えられるため、国内外の主要メーカーが続々とアンドロイドを採用し始めた。
この点について経営コンサルタントの大前研一氏は「週刊ポスト」の連載の中で、アップルのスティーブ・ジョブズCEO（最高経営責任者）が、「今まさにパソコンのMac（マッキントッシュ）と同じ失敗を繰り返そうとしているように見える」と指摘した。アップルは1980年代、独自開発のOSを搭載したPC「Mac」を市場に投入し、ヒットさせた。だが自社生産にこだわったため、シェア拡大には限界があった。その後、MSのOS「ウィンドウズ」が登場すると、有力なPCメーカーは次々とウィンドウズ搭載PCを発売。アップルはPCのシェア争いで逆転されて業績は低迷、ジョブズ氏は一度社を「追放」され、事業売却の話も飛び出したほどだった。
大前氏は、アイフォーンが「Mac」の二の舞になることを懸念。「OSは搭載されるハードの数を拡大したところが勝つ」とし、アイフォーンがアンドロイドに勝つにはOSを誰でも自由に使えるようにすべきだと主張する。