中国企業の名前が挙がるのも自然な流れ？
では「独立」の後、トヨタ傘下に入る可能性はどうか。トヨタは「HV仲間」を増やすため、これまでも日産自動車をはじめ幅広くHV技術を供与しており、マツダがトヨタからHV技術供与を受けることをもってトヨタ傘下に入る布石と見る向きは少ない。トヨタにとってマツダは、欧州市場が得意という点では魅力かもしれないが、リーマンショックと大規模リコール、最近では空前の円高という相次ぐ苦難に見舞われており、とてもマツダ買収に動く体力がないのも事実だ。
住友つながりで、三洋電機を丸のみしたパナソニックがこの際マツダも、という説がまことしやかに語られもする。確かに、リチウムイオン電池世界首位の三洋の技術と生産力があれば、本格的なエコカー時代が到来する自動車産業に参入するのも夢物語とは言えまい。
しかし、パナソニックも三洋とパナソニック電工の完全子会社化に向け、2009年来のTOB（株式の公開買い付け）などで投じる資金の総計は1兆円を超える。リーマン・ショックからの病み上がりの体でもあり、「（マツダ買収というような）余裕あらへん」（パナソニック幹部）というのが本音のようだ。
となれば先進国に選択肢はあまり残されておらず、中国企業の名前が挙がるのも自然な流れか。実際、フォード傘下だったスウェーデンの高級車ブランド「ボルボ」は中国の吉利汽車が2010年8月に買収したばかり。当面は中国が世界市場の主役であり続けるだけに、現実的な選択肢と見る向きもある。